実態合わない
人事制度

社員の
やる気
阻害
する。

専門家による診断で、
御社の人事評価制度に
潜む問題点を明らかにしましょう。

御社の人事評価制度は、会社への信頼感を低下させていませんか?

近年、「人事評価制度の形骸化」に悩む企業が増えています。
導入した人事評価制度が使いにくく運用できていなかったり、内容や基準が最適でないために効果を感じられなかったり・・・

御社の人事評価制度は、しっかりと機能していますか?
被評価者・評価者の双方にとって、納得感のあるものですか?

自社の変化やビジネス環境の変化など、時とともに人事評価制度が企業の実態と合わなくなってしまうケースは多々見られます。人事評価制度が形骸化してしまう理由は様々ですが、名ばかりの人事評価制度は社員の成長に寄与できないばかりか、社員のモチベーション低下や優秀な人材の流出を招き、企業の成長を阻害してしまいます。

廃れてしまった人事評価制度をそのまま運用し続けることは、百害あって一利なし。

以下に当てはまる企業は要注意です。ぜひ、人事評価制度の診断を受けてみましょう。

こんな企業は人事評価制度を
見直すべき!

採用力が下がっている・モチベーションが低い社員が多い・優秀な人材が育たない・離職率が10%を超えている・人事評価制度を策定してから5年以上見直していない・ここ数年で社員数が急増している・目標管理がバラバラで動いていて、人事評価制度と連動していない・人事評価制度の運用ルールや運用体制が明確になっていない・人事評価は行っているが、最終的には社長が給与を決定している・将来の給与・キャリアプランが明確でないため、社員が夢が語れない
採用力が下がっている・モチベーションが低い社員が多い・優秀な人材が育たない・離職率が10%を超えている・人事評価制度を策定してから5年以上見直していない・ここ数年で社員数が急増している・目標管理がバラバラで動いていて、人事評価制度と連動していない・人事評価制度の運用ルールや運用体制が明確になっていない・人事評価は行っているが、最終的には社長が給与を決定している・将来の給与・キャリアプランが明確でないため、社員が夢が語れない

今、人事評価制度の改革が求められる理由

過去5年以内に人事評価制度
を改定した企業48.3%

過去5年以内に人事評価制度を改定した企業:48.3%

超少子・高齢化社会が到来し、労働人口が減少する今、あらゆる企業が人材不足の問題に直面しています。
このような社会環境の変化もあり、今、国を挙げて推し進められているのが「働き方改革」です。
「生産性の向上」「長時間労働の是正」を目指した働き方改革は多くの企業で推進されていますが、働き方改革を進めていくうえで、人事評価制度の見直しを避けて通ることはできません。

たとえば、従来の日本企業では長時間労働が勤勉の象徴とされ、労働時間が長いほど「頑張っている」と評価される風潮がありました。
しかし今は、労働時間ではなく労働の成果や質が重視されるようになり、「従来の人事評価制度が実態と合わなくなってきた・・・」という声が多くの企業で聞かれるようになり、実際に、48.3%もの企業が過去5年以内に人事評価制度を改定しているというデータもあります。

人事評価制度を
自社で見直すのは
至難の業!?

既存の人事評価制度が「空回りしている」「廃れている」ことは何となく感じていても、具体的にどこが悪いのか?なぜうまく機能しないのか?が分かっている企業はほとんどありません。
そのため、人事評価制度を見直すにも「どのように進めればいいのか分からない・・・」と感じている企業は多くあります。

そもそも人事評価制度は「内向き」の制度なので、外部から客観的な分析を受けたり、課題を指摘してもらったりする機会を設けにくいという問題があります。だからこそ、人事評価制度を見直すには「第三者の目」を入れるのが効果的です。既存の人事評価制度が適正に機能していないと感じているなら、まずはプロによる診断を受けてみましょう。

社員のモチベーションが低いのは、人事制度が原因?

ブレインパートナーの
人事評価制度診断

ブレインパートナーでは「人事評価制度診断」を承っております。

  1. 約16年にわたる人事評価制度構築・運用コンサルティング実績を活かし、御社の人事評価制度資料を分析します。
  2. 診断後の報告会では、御社の人事評価制度に潜む課題を指摘するとともに、具体的な解決策をご提示します。
  3. 診断後はコンサルタントが、目標設定・目標管理・人事評価・報酬制度・社員教育・キャリアプラン・モチベーション・組織設計・マネジメント・時間外労働対策など、幅広い専門領域のアドバイスを差し上げます。
  4. 人事評価制度の「診断サービス」と「設計・見直しサービス」をセットでご利用いただく必要はありません。診断サービスだけでも大歓迎ですので、お気軽にご利用ください。弊社の診断結果は、自社での人事評価制度の見直しにもお役立ていただけます。

診断から分かること

ブレインパートナーの人事評価制度診断をご利用いただくと、たとえば以下のような問題が明確になります。

  1. 未来の組織図をつくらないと、マネジメントできない体制になっている。

  2. 制度そのものよりも運用のステップが甘いため、人事評価制度として効果が出ていない。

  3. 目標設定力が低いため、評価しても納得性が上がらない。

  4. 専門職制度を導入しないと、ポストの空きをつくれない。

  5. ミッション、バリュー、ビジョンを人事評価制度に反映できていない。

  6. 人事評価制度が人材育成につながっていない。

  7. 成果を出していても、出していなくても、あまり給与に差がついていない。

課題抽出が人事評価制度見直しの第一歩!

診断によって、御社の人事評価制度に潜む課題を指摘するとともに、具体的な解決策をご提示します。

診断料金

従業員50名未満の企業 500,000 従業員50名以上150名未満の企業
従業員50名以上150名未満の企業 500,000 600,000

人事制度が変われば、社員が変わる、会社が変わる。

診断の流れ

STEP1お申込み
人事評価制度診断をご希望の方は、下記のメールフォーム、もしくはお電話からお気軽にお申込みください。
STEP2ヒアリング
コンサルタントが御社に伺い、ヒアリングを行います(約2時間)。
STEP3資料お預かり
御社の人事評価制度資料を一式お預かりします。具体的には、以下のような資料になります。
人事ポリシー/人事評価制度資料・人事評価シート/就業規則・賃金規定・社員給与一覧/組織図・経営計画/部門計画・個人目標、目標管理シート など
STEP4診断
コンサルタントが人事評価制度の分析・診断を行います。約2週間ほどお時間をいただきます。
STEP5報告会
診断が完了したらコンサルタントが御社に伺い、報告会を行います。
人事評価制度の課題・組織設計の課題・目標管理の課題のご説明/解決方法のご提示・アドバイス/質疑応答・ディスカッション など

よくあるご質問

診断を受けるにあたって、従業員にアンケートを実施していただくことはできますか?
はい、もちろんです。必要であれば、アンケート案もご提案いたしますし、集計・整理まで請け負います。
診断後、そのまま人事評価制度の見直しまでお願いできますか?
はい、もちろんです。診断終了後、実際の人事評価制度の見直しへと移っていただくことも可能です。その際は、人事評価制度の設計・見直し料金から診断料金を差し引かせていただきますので、診断料金が無駄になりません。
ブレインパートナーの人事評価制度構築にはどんな特徴がありますか?
弊社では、「職能資格制度」「役割資格制度」「職務等級制度」のそれぞれの特徴を理解し、企業様の状況に合わせて独自性のある人事評価制度を構築しています。もちろん、職能資格定義や役職定義、コンピテンシー評価も導入します。人事評価制度が、日々の業務管理と連動し、目標管理制度を組織と個人に整理して導入・活用していただくことを最優先に考えています。詳細は、以下の専門サイトをご覧ください。
人事評価制度の構築、評価者研修、運用コンサルティング|ブレインパートナー
うちの人事制度、本当にこのままでいいの?

代表コンサルタント

和田一男

和田 一男KAZUO WADA

株式会社ブレインパートナー 
代表取締役 
組織変革・営業変革コンサルタント

和田 一男KAZUO WADA

株式会社ブレインパートナー 代表取締役 組織変革・営業変革コンサルタント

出身 北海道小樽市出身
所属団体 (株)ヒューマン・キャピタル・マネジメント取締役、
ドラッカー学会 マネジメント研究会所属
経歴 大学卒業後、1985年(株)リクルート入社。2000年独立し、(株)ブレインパートナー設立、代表取締役就任。
経営力強化、実行力強化支援、営業力強化コンサルティング、実行機能としての組織構築、組織変革コンサルティング、人材育成、人事評価制度構築、目標管理制度運用支援を行っている。
主な著書 「30歳からの営業力の鍛え方」(かんき出版,2006年)、
「ドラッカー経営戦略」(明日香出版社,2012年)

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個人情報保護方針

株式会社 ブレインパートナー(以下「弊社」という。)は、ユーザーに安心して弊社サービスを利用していただくために、個人情報の重要性を認識し、その保護の徹底を図り、以下に掲げた事項を常に念頭に置き、個人情報保護に万全を尽くしてまいります。

個人情報取得の利用目的

弊社は、弊社の販売実施、サービスのご案内、お問合せに対する回答及び社内における調査・研究資料などの利用目的として、メールアドレス・氏名・生年月日等の個人に関する情報(以下「個人情報」という。)の取得を行います。ただし、個別のサイト内で利用目的を限定してお伝えしているものに関しては、その利用目的に従います。

個人情報の利用範囲

弊社が取得した個人情報は、明示した利用目的の範囲内で利用し利用目的以外に利用することはありません。

個人情報の適正管理

弊社が保有する個人情報については、正確かつ最新の状態に保ち、個人情報の漏えい、滅失又はき損の防止及び是正その他の安全管理のために必要かつ適切な措置を講じます。

法令、JIS Q15001、社内規程等の遵守

弊社は、個人情報に関する法令、「個人情報保護マネジメントシステムの要求事項(JIS Q15001:2006)」等を遵守すると共に弊社が定める個人情報保護マネジメントシステムに従い個人情報の取扱いについて適切な管理に努めます。

個人情報の利用又は提供

弊社は、ご本人の同意なく、法令等に基づく場合その他正当な理由がある場合を除き、提供していただいた個人情報を弊社から第三者に提供することはありません。なお、機密保持契約を結んだ業務委託企業においても個人情報は当方針に基づいて厳格に管理されるよう必要な措置を講じます。

個人情報保護の行動指針

「個人情報管理者」の配置及び機能強化「個人情報管理者」を設置するとともに、その役割を明確にし、 個人情報管理者が適切に個人情報保護に関する活動を行えるように体制を整備するとともに、従業者の教育・指導を徹底します。

データベースへのアクセス環境の制限

データベースへのアクセス環境の制限を行い、より個人情報保護が図られる環境への制限を実施します。

業務委託の見直し・改善

業務委託については、より個人情報の保護に配慮したものに見直し・改善を図ります。業務委託契約を締結する際には、業務委託の相手としての適格性を十分審査するとともに、契約の内容についてもより個人情報の保護に配慮したものとします。

監査体制の整備・充実

個人情報の保護が適切に行われているかどうかについて、社内で監査できる体制を整備しております。また、アクセスログを活用した監査は、社内での個人情報漏えい者の早期発見及びそれによる抑止効果の発揮による漏えいの未然防止に有効と考えられますので、その実施を検討しています。

その他一般的な注意事項

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個人情報保護マネジメントシステムの継続的改善について

弊社は個人情報の取扱いに関し、定期的に実施する監査結果等を基に、個人情報保護マネジメントシステムを代表者自らが継続的改善に努めます。 上記各項目における取組み及び保護活動を維持改善していくことをお約束いたします。

運営会社

会社名 株式会社ブレインパートナー
所在地 〒150-0024
東京都渋谷区宇田川町6-20 パークアクシス渋谷神南1205
設立 2000年8月
TEL 03-6325-1715
FAX 03-6324-6683
代表取締役 和田一男
事業内容
  • 事業再構築
  • 戦略立案
  • 営業力強化
  • 組織力強化
  • 人材育成
アクセス 渋谷駅(JR、地下鉄)徒歩7分