導入例・プラン

ブレインパートナーが選ばれる訳

  • 個別の課題だけではなく、幅広い角度から総合的に診断できる
  • 経営的視点から組織・人材の在り方を示唆してくれる
  • 経営や事業の将来のあるべき姿から課題を組み立て処方箋を提示してくれる
  • モチベーションや組織の活性化という観点で、仕組みを総合的に提案してくれる

導入例

A社:人事評価制度機能不全

人事評価制度はあるが、狙い通りに機能していないケース。
経営者の想い、会社の方向性、マネジメントの現状、モチベーションの在り方などを取材した上で、制度導入、運用支援、評価者研修、人事評価制度運用のための全社的な目標管理制度の運用方法まで指導します。
制度設計1年、試験運用1年、導入支援・目標管理指導1年、合計3年間指導しました。

B社:モチベーション低下

経営幹部研修を行った結果、現場のモチベーション低下が課題となり、ビジョン構築、ビジョンを軸にしたマネジメント強化の管理職研修を実施。
その後、人事評価リニュアル、会議体系や表彰制度の改善、コミュニケーション活性化策などを導入。
それらの施策の導入を通して、会社の姿勢、社員への想いが伝わり、個人の将来への期待やキャリアアップの明確化につなげていった。
研修だけでは持続的改善は難しく、仕組みとの連動が必要なのです。

C社:人材育成問題、マネジメント強化

人材育成が進まない原因は主に以下の4点です。

  • ① 人材育成の目標がない。(求める人物像や能力本人のキャリア目標が曖昧)
  • ② 人材育成の基準がない。(職能資格や役職定義などによる育成のモノサシがない)
  • ③ 人材育成が評価されない。(管理職の部下育成の課題が評価の対象になっていない)
  • ④ 育成スキルがない。(管理職研修やリーダー研修で体系的なスキルを学んでいない)

①、②、③を前提として構築し、④を属人的ではなく、仕組化・標準化します。

D社:営業力低下

営業力低下の分析をします。
スキルの低下より、環境の変化、競争の激化、商品力の低下が原因の事が多いです。
業界構造を分析し、今後求められる営業スタイルを共に創りあげ、体系化し、仕組化、標準化します。
その後定着・進化のため、評価方法や表彰制度変更、ナレッジマネジメントの仕組みを導入支援します。
この課題も研修だけでは解決しません。(詳しくは、「営業力強化.COM」へ)

コンサルティング実績

A社

業種 大手飲食業チェーン
規模 1100名
支援内容 人事処遇制度構築、店舗改善プログラム構築(4年)
背景 経営トップ世代交代、将来に向けたビジョン作成の必要性 オーナーシップ、カリスマによるトップダウン経営から組織経営 仕組経営へ
実施施策 経営理念の整理、ビジョン策定、人事評価制度構築・運用支援 目標管理制度運用徹底、評価者訓練、店舗改善プログラムの構築 戦略課題設定研修

B社

業種 中堅電材卸
規模 350名
支援内容 営業マネジメント強化、人事制度構築支援(7年)
背景 同業の中での生き残りをかけた営業強化、組織力、人材力の強化
実施施策 新入社員研修、2年目フォロー研修、営業リーダー研修、業務リーダー研修、管理職研修、人事制度構築支援、目標管理制度運用支援

C社

業種 中堅薬品卸
規模 500名
支援内容 営業マネジメント強化、人事制度構築支援(4年)
背景 同業の中での生き残りをかけた営業強化、組織力、人材力の強化
実施施策 営業幹部研修、営業所長研修、次世代幹部研修、人事評価制度構築、目標管理制度導入支援

D社

業種 エステ・美容チェーン
規模 600名
支援内容 組織変革支援、人事制度作成、幹部意識変革
背景 オーナー企業のため経営トップだけをみる管理者が残ってきた
お客様、現場、スタッフを見たマネジメント体制の確立を目指す
実施施策 経営トップ経営相談(月2回の面談により経営課題の整理)
経営幹部向けマネジメント変革研修(部長向け、SV向け)
事業計画作成、人事評価制度構築

E社

業種 外資系物流倉庫会社
規模 120名
支援内容 自社らしい人事評価制度構築、管理職研修、経営幹部コーチング
背景 内製で作った評価制度が会社が大きくなるにつれ、運用が難しくなった。
経営幹部に評価の権限を渡していきたい。管理職を育てたい。
若い会社なので、自社らしさを制度に盛り込みたい。
実施施策 人事評価制度構築、制度運用アウトソーシング(請負)、人事評価者研修、管理職研修、リーダー研修、事業計画作成支援

F社

業種 WEBマーケティング
規模 80名
支援内容 人事評価制度構築、ビジョン、経営計画作成支援、マネジメント力強化
背景 事業急拡大に伴う経営力強化、組織強化、経営幹部育成が急務となる。モチベーション向上、採用力強化のため、ビジョン構築、経営会議の実施、目標管理、人事制度構築など仕組みづくりが必要となる。
実施施策 中期事業計画作成、経営計画・部門計画作成支援、経営会議指導、人事評価制度構築・運用支援、目標設定・目標管理運用支援、組織構築、幹部教育、管理職マネジメント研修、経営者面談

G社

業種 会計事務所
規模 170名
支援内容 組織設計支援、人事評価制度作成、管理職研修
背景 急拡大した専門家集団の組織化、制度構築、次のステージへ進む体制づくり
実施施策 人事評価制度構築、運用支援、事業計画作成、目標管理運用、経営会議運営支援、経営幹部育成、管理職研修

H社

業種 インテリア、内装材製造販売(1部上場)
規模 500名
支援内容 執行役員評価制度、執行役員のマネジメント基準共有
背景 オーナー企業、部長以下は成果主義だが、執行役員の評価があいまい
内部昇格と外部からの役員任命者の共通理解の促進
実施施策 執行役員評価制度設計、執行役員研修の実施

I社

業種 遊戯機商社
規模 800名
支援内容 人事評価制度構築、経営幹部育成(3年)
背景 経営幹部層の育成。中途採用の多い部次長・執行役員に対し経営の原理原則を共通言語にしたい。人材育成の基準作り
実施施策 人事評価制度構築、運用支援、評価者訓練、評価制度構築運用支援、経営幹部研修、経営会議指導

J社

業種 マッサージチェーン
規模 従業員750名
支援内容 組織力、マネジメント力強化、組織運営の仕組み導入
背景 オーナー企業、経営幹部の不在、人事評価制度、目標管理制度運用強化、マネジメント人材の養成、事業承継のための幹部づくり、ビジョン作成、事業計画作成支援
実施施策 ビジョン作成、事業計画作成支援、人事評価制度構築・運用支援、目標管理制度運用支援、MBO会議の実施、目標管理運用研修

K社

業種 地域密着総合不動産業
規模 150名
支援内容 経営幹部育成、マネジメント力強化、事業計画作成支援、目標管理指導
背景 オーナー企業、経営幹部の不在、人事評価制度、目標管理制度運用強化、マネジメント人材養成、業界の中での勝ち残り、シェアアップ
実施施策 人事評価制度設計、運用支援、目標管理制度運用支援、経営会議指導、経営幹部研修、管理職マネジメント研修、営業力強化指導

L社

業種 弁護士事務所
規模 200名
支援内容 人事評価制度構築、事業計画作成支援、マネジメント力強化(2年)
背景 時代に合ったリーガル界の新しいビジネスモデルを構築し、急成長中。事業急拡大の中、経営の仕組みを構築、組織作りが急務になっている。
実施施策 人事評価制度構築・運用支援、目標管理制度運用支援、組織構築、事業計画作成支援、管理職マネジメント研修、経営会議運営支援

M社

業種 IT系 Fintech(金融系システム支援)
規模 40名
支援内容 人事評価制度構築、目標管理・経営会議運営支援、経営幹部育成
背景 組織作り支援、マネジメント力強化、属人的な組織運営から仕組みづくり、経営体制の強化
実施施策 人事評価制度構築・運用支援、経営計画・部門計画作成支援、経営会議指導、目標管理制度運用徹底、評価者訓練、OKR導入支援、マネジャー・リーダー層の育成

N社

業種 遊戯機製造
規模 150名
支援内容 組織力、マネジメント力、営業力強化(3年間で売り上げ倍増計画)
背景 オーナー企業、経営幹部の不在、人事評価制度、目標管理制度、運用強化、マネジメント人材の養成、属人的営業から科学的営業へ、業界の中での勝ち残り、シェアアップ
実施施策 ビジョン作成、事業計画作成指導、人事評価制度構築・運用支援、目標管理制度運用支援、MBO会議の実施、管理職マネジメント研修、目標管理運用研修、営業力強化指導、経営者面談

O社

業種 学校法人
規模 中学・高校、短大、大学、音楽スクール、法人本部
支援内容 人事評価制度構築
背景 学校の先生の給与が年功序列であり、成果や役割と給与が連動していない。給与が下がる仕組みがない。優秀で和解講師を外部から獲得できる給与テーブルになっていない。労働組合との交渉。
実施施策 文科省の学校法人指導要綱・国内の教育機関の人事評価制度の調査。人事評価制度構築、労働組合との交渉資料作成。

P社

業種 IT系 システム開発、請負
規模 800名
支援内容 新規営業組織立ち上げ、既存事業体制強化
背景 新規商品の立ち上げ、ソリューション営業強化支援、既存請負事業マネジメント強化、収益率向上、人事制度改定支援、キャリアアップ制度、技術判定制度指導
実施施策 課題解決型営業マン育成、営業会議指導、業績管理指導、既存事業組織改編、体制づくり支援、PDCA運用支援、経営会議参加、人事評価改定プロジェクト、技術認定制度/手当の仕組構築支援

Q社

業種 フィットネススタジオ 全国26店舗
規模 従業員数 300名
支援内容 人事評価制度構築、アルバイト評価、評価者育成
背景 店舗拡大の中給与体系にひずみが出ていた
アルバイトの正社員登用の基準があいまいだった
実施施策 人事評価制度設計、評価者訓練、目標設定指導、アルバイト登用制度設計

R社

業種 電子部品製造業
規模 150名
支援内容 人事評価制度構築、高齢者再雇用制度設計
背景 年功色の強い給与制度。若手を登用したいが、ポストの空きがない。高齢者の60歳以降の再雇用のルールがない。
実施施策 人事評価制度構築・運用支援、評価者訓練、目標設定指導、5年後、10年後の組織設計の予測と総額人件費のシミュレーション、世間相場にあった生涯賃金カーブへの修正、再雇用制度設計
  • 人事評価・目標管理で使える分析・マネジメントツール
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