コンサルタントコラム

【人事評価】人事評価では、評価対象となる行動事実を明確にする

あいまいになる傾向がある行動(能力)評価においては、被評価者に「求める行動」である評価項目を意識しながら、評価の対象となる「行動事実」をとらえていきます。

その際、評価の対象として適切でない事柄を取り上げてしまわないよう、以下の点にも注意が必要です。

a.行動の「結果」は取り上げない…成果とプロセス(行動)は切り離して考える
b.事実でないことは取り上げない…噂、憶測、印象などは排除する
c.評価期間外のことは取り上げない…過去の行動や評価を引きずらない
d.評価期間全体の事実を取り上げる…直近の行動や特定の事実に偏らないように

 

 

【コンサルタントプロフィール】

和田一男
(株式会社ブレインパートナー 代表取締役 組織変革・営業変革コンサルタント)
北海道小樽市出身。(株)ヒューマン・キャピタル・マネジメント取締役。大学卒業後、1985年(株)リクルート入社。2000年独立し、(株)ブレインパートナー設立、代表取締役就任。経営力強化、実行力強化支援、営業力強化コンサルティング、実行機能としての組織構築、組織変革コンサルティング、人材育成、人事評価制度構築、目標管理制度運用支援を行っている。著書「30歳からの営業力の鍛え方」(かんき出版,2006年)、「ドラッカー経営戦略」(明日香出版社,2012年)

DATE : 2018/11/06

コラム一覧

  • 人事評価・目標管理で使える分析・マネジメントツール
  • 小さな会社こそが実行すべき ドラッカー経営戦略
  • 株式会社ブレインパートナー
  • 営業向け研修・コンサルティング|営業力強化.com
  • 営業管理職研修について詳しく知りたい方はこちらから!
  • 貴社の人事評価制度を診断!人事評価制度に潜む問題点を明らかにします!

当社へのコンサルティングに関するご相談・問い合わせに関するご相談・問い合わせお気軽にご連絡ください 03-6325-1715【受付時間】10:00〜18:00 (土日祝日定休)

TOP